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  • 【2009年5月8日】

    拙書「9.11テロ疑惑・国会追及―オバマ米国は変われるか?」を出版してから1か月以上が経ちます。この間多くの方々から心温まる評価を頂き、感謝で一杯です。


     


     4月8日の東京での出版記念会には、鳩山由紀夫幹事長、輿石東参議院議員会長など30人以上の民主党国会議員の出席に加えて、谷川和穂元防衛庁長官・法務大臣などの自民党関係者、黒河内康元スイス大使などの外務省関係者、日本のトップ企業の社長経験者、労働組合や多くのマスコミ関係者を含む300人以上の方々にご出席いただきました。


     


     また、本の帯に日本総研の寺島実郎会長が「9・11を合理的に直視・再考することの大切さ」という題の推薦文を書いて下さった他、出版記念会で私と対談して下さった政治評論家の岩見隆夫さんや森田実さんも、昨年からこの出版の後押しをして下さいました。


     


      テレビ朝日サンデープロジェクトのレギュラーの高野孟さんからは[9・11直後の第1報から『テロはどれほど被害が大きくとも犯罪の一種であり、戦争で対処しようとすれば泥沼に嵌る』と主張し続けています」。ジャーナリスト嶌信彦さんからは、「日本の国会での追及が世界へ発信され究明に動くというのは画期的なことです。地味に見える仕事もいずれ実を実らせるものと信じます」というメッセージを頂きました。


     


     ある他県の知事からは「私は、9.11テロは自作自演ではないかと思っています。テロとの戦いへの大義が欲しかったのではないかと思います。アイゼンハワー大統領の退任演説で産軍複合体について言及した米国への恐れが何度も出てきているように思えます」とのメッセージを頂きました。また4月の赤坂御苑での園遊会で、初めて会った元防衛省幹部が話しかけてきて、「あれ(9・11テロ)はおかしいと私たちも思っています。自分たちからは言えないので、是非国会で取り上げて下さい」と語ってくれました。


     


     ある茨城県の社長さんは、「かつて軍部が中心となり、天皇と水戸学を利用して国内を掌握し、あの戦争を始めたように、陰謀は国内にも存在するのでは?日本の民主主義は未だに未成熟。与野党どちらが政権担当しても、教育、国防、農業など国の根本に手を付けない限り陰謀に利用され、日本は滅びる方向に行きます」と述べています。 


     


    私の本の直後に、駐イラン大使や駐ウズベキスタン大使を務めた元外交官で、3月末まで防衛大学校教授を務めた孫崎亨教授が、「日米同盟の正体 迷走する安全保障」(講談社新書)を出版しました。「アメリカ一辺倒では国益を損なう大きな理由 インテリジェンスのプロだから書けた、日本の外交と安全保障の危機」という帯がついています。この外交のプロである孫崎さんが、南北戦争、真珠湾攻撃、9・11同時多発テロという陰謀の流れについて詳細に分析しています。(詳細は3月31日の私のブログをご覧ください。)


     


     3兆ドルの戦費で多くの市民の命を奪い、世界を不幸にしたイラクとアフガニスタンの戦争や、世界の庶民の生活を苦しめた金融危機をもたらしたブッシュ政権の検証の動きがアメリカ議会や国連などでも始まっています。その原点である9・11の真実追求の世界的な動きを加速していきたいと思います。


     


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